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専門サイトから注目の記事を配信2024/05/16 更新 ｜ ニュース一覧

1. 2024/05/16 国内の腎細胞がん患者の7割に、日本人特有の遺伝子変異…未知の発がん要因から発症か 国内の腎細胞がん患者の7割に、日本人特有の遺伝子変異…未知の発がん要因から発症か（医療ニュース）
   　国内の腎細胞がん患者の７割に、日本人特有の遺伝子変異のパターンがあるとする研究成果を国立がん研究センターなどの国際研究チームが１４日、発表した。未知の発がん要因で引き起こされている可能性が高いという。世界１１か国の約９６０人を対象にゲノム（全遺伝情報）を網羅的に調べる「全ゲノム解析」の結果で判明した。論文は、科学誌「ネイチャー」に掲載された。
   
   　腎細胞がんは、尿をつくる細胞にできるがんで、腎臓がんの８～９割を占める。チームは、腎細胞がんで最も多い「淡明細胞型」について、日本人３６人を含む９６２人のがん細胞から、発症を招く遺伝子変異のパターンを調べた。
   
   　その結果、「ＳＢＳ１２」というパターンが、日本人患者の７２％で検出されたのに対し、海外の患者では２％程度だった。このパターンの要因は、加齢や喫煙、肥満などすでに知られている発がんのリスクとは異なるとみている。
   
   　同センター研究所の柴田龍弘・がんゲノミクス研究分野長は「今後、日本人特有のパターンを招く要因を解明することで、予防や治療薬の開発につなげたい」と話している。[全文を読む]
2. 2024/05/16 救急・消防車両とヘリが位置情報共有、救助・搬送の時間短縮へ…岩手の消防にJAXAなど協力 救急・消防車両とヘリが位置情報共有、救助・搬送の時間短縮へ…岩手の消防にJAXAなど協力（医療ニュース）
   　救急・消防車両と防災ヘリ、ドクターヘリをつなぎ、患者情報や互いの位置情報などを同時に把握できるシステムを岩手県の消防本部が開発した。２０２６年度から導入する。救急とヘリは依然、電話や無線でやりとりするなどアナログ対応が主流だ。このシステムで、災害現場での救助や救急搬送の時間短縮が期待される。
   
   　開発したのは盛岡地区広域消防組合消防本部（盛岡市）。総務省消防庁や宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）が協力した。同庁は「全国初のシステム」としている。同消防本部の指令センターで搬送する患者の年代や容体、通報場所など１１９番の内容を入力すると、瞬時に救急・消防車両やヘリの専用端末に伝達される。全地球測位システム（ＧＰＳ）を活用し、互いの位置を即時に把握できる。
   
   　同消防本部によると、ドクターヘリによる患者の搬送や防災ヘリによる山火事の現場では、着陸する際に地上の消防隊が周囲の安全管理を行うなど、ヘリと消防車両の連携が必須だ。
   
   　現在はドクターヘリ、防災ヘリ、消防車両の３者が異なるシステムを採用しており、電話や無線で位置情報などをやり取りするため時間を要し、伝達ミスの恐れもある。新システムでは常時３者が情報共有することで効率良く現場で合流し、活動を迅速化できるという。
   
   　岩手県は北海道に次いで全国２位の面積。東日本大震災の経験も踏まえ、広域的な消防活動でヘリと消防車両の連携が課題となっていた。指令センターでは、２６年度から県内８７％のエリアの指令をカバーする。現在の３８％から大幅に拡大することから、２２年度に新システムを提案。総務省消防庁やＪＡＸＡ、岩手医大付属病院に働きかけて開発を進め、２３年に実証実験を行っていた。
   
   　同庁広域応援室の武田康孝航空専門官は「他県から同様の依頼があれば協力したい」と話している。[全文を読む]
3. 2024/05/15 ALS患者も脳波で「握手」…ロボットやICTで「人間拡張」、未来へ大きな希望 ALS患者も脳波で「握手」…ロボットやICTで「人間拡張」、未来へ大きな希望（医療ニュース）
   　「握手しましょう」
   
   　４月中旬、東京都内で、脳波でロボットアームを動かすテストが行われた。実験者は、筋萎縮性側索硬化症（ＡＬＳ）患者の武藤将胤さん（３７）。音声で握手を予告し、目を閉じた。
   
   　３０秒ほど意識を集中させると、頭や耳に付けた１０個の機器が脳波の動きをキャッチ。腕の位置に付けたロボットアームがおもむろに動き出し、ロボット研究者、吉藤オリィさん（３６）の手を握った。
   
   　「オーケー」「ばっちり！」。仲間たちの歓声に、武藤さんはほほえみながら応えた。「僕の指令で動いた、僕のアクティブな腕」
   
   　１１年前に発症。全身の筋力が衰え、気管切開後は声も発せなくなったが、「テクノロジーが身体機能を補完するだけでなく、拡張させ、活動の場を広げてくれる」。会話は視線で文字入力し、音声を合成して行う。デジタル上で音楽を作り、自身のアバター（分身）で海外イベントに参加する。
   
   　昨秋、体外受精によって娘が誕生。今回の実験成功で「病気が進んでも妻や娘と触れ合える。未来への希望が強くなった」。吉藤さんは「いずれは脳波で電動車椅子を操作し、外出も可能になるはずだ」と話す。
   
   　ロボットやＩＣＴ（情報通信技術）などを用いて、身体能力や知覚能力を広げる「人間拡張」。誰もが理想の暮らしを送るためのアプローチとして、期待が集まる。
   
   　内閣府が２０２０年に始めた「ムーンショット型研究開発制度」では、５０年までに実現したい１０個の未来像の一つに「身体、脳、空間、時間の制約から解放された社会」を掲げる。
   
   　人間拡張が進んだ未来では、寝たきりの人がロボットを遠隔操作したり、リアルの自分とアバターの自分が別々の職場で同時に働いたりするのが日常になり得る。触覚を遠隔で共有する技術開発などに取り組む、慶応大の南澤孝太教授は「誰もがもう一つの身体を持ち、自分らしく豊かな人生を送れるようになる」と目指す方向性を語る。
   
   　今年２月、米アップルが米国内で発売したゴーグル型端末「ビジョン・プロ」も、個人の活動領域や役割を広げ、人口減社会の課題解決に寄与するツールになるかもしれない。
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4. 2024/05/15 「先天性難聴」の赤ちゃん、1000人あたり1・62人…両耳難聴の半数以上が遺伝性と判明 「先天性難聴」の赤ちゃん、1000人あたり1・62人…両耳難聴の半数以上が遺伝性と判明（医療ニュース）
   　生まれつき耳が聞こえにくい「先天性難聴」の赤ちゃんの割合は、１０００人あたり１・６２人とする調査結果を、信州大の研究チームがまとめた。長野県の新生児１５万人超を対象にした大規模調査で、両耳難聴の原因では「遺伝性」が半数強を占めた。論文が国際医学誌に掲載された。
   
   　先天性難聴は早期発見し、補聴器などを使用して適切な療育を受ければ、言語の発達などが期待できる。生後直後に産院で、赤ちゃんが寝ている時などに音を聞かせ、脳や耳の反応を確認する新生児聴覚スクリーニング検査が実施されている。
   
   　チームは、２００９～１９年に長野県で生まれた１５万６０３８人のうち、同検査を受けた１５万３９１３人を対象に、先天性難聴の割合と原因を調べた。精密な聴力検査を経て、普通の声の大きさの会話が聞き取りにくい「中等度以上」の先天性難聴と診断されたのは２４９人（１０００人あたり１・６２人）だった。
   
   　遺伝子や画像、難聴を引き起こすウイルスの検査で原因を調べると、両耳が難聴の１３０人（同０・８４人）では５６％が遺伝性だった。片耳が難聴の１１９人（同０・７７人）では、４０％が聴神経の形成不全だった。
   
   　新生児聴覚スクリーニング検査は厚生労働省が公費での実施を自治体に求めている。こども家庭庁の２２年度の調査では、全国で９５・２％が受けた。
   
   　吉村豪兼・信州大医学部講師は「原因が分かれば最適な時期に適切な治療ができる。全国で原因を調べてもらいたい」と話す。
   
   　 守本倫子・国立成育医療研究センター耳鼻咽喉科診療部長の話 「先天性難聴の割合と原因が実測値で示されたことで子どもの状況を家族に説明しやすくなる」[全文を読む]
5. 2024/05/07 「歯生え薬」の臨床試験を9月に開始、2030年頃の実用化を目指す…世界初の無歯症の治療薬へ 「歯生え薬」の臨床試験を9月に開始、2030年頃の実用化を目指す…世界初の無歯症の治療薬へ（医療ニュース）
   　生まれつき永久歯の数が少ない先天性無歯症を治療する「歯生え薬」の臨床試験（治験）を９月から始めると、北野病院（大阪市北区）などのチームが２日発表した。歯を一部失った健康な男性３０人を対象に投与して安全性を確かめ、その後２～７歳の患者へと対象を広げる計画。２０３０年頃の実用化を目指しており、実現すれば歯を生やす世界初の薬になるという。
   
   　永久歯は親知らず４本を含め、全て生えると３２本になるが、「先天性無歯症」では一部が生えない。欠損の本数が多い遺伝性の患者は国内に約１２万人いるとみられる。放置するとあごの発達などに影響するため、成長に伴って入れ歯を何度も作り替えたり、成長後、人工の歯をあごの骨に直接固定するインプラントなどで対処したりする必要があった。
   
   チームはマウスを使った実験で、歯の成長を抑えているたんぱく質を突き止め、この働きを妨げる抗体医薬を作製した。
   
   　治験では、虫歯などで歯を一部失った３０～６４歳の男性３０人に薬か偽薬を点滴で投与し、１年ほどかけて副作用の有無をみる。安全性が確認できれば、２６年頃に歯が４本以上少ない２～７歳の患者５０人ほどを対象に、有効性などを確認する計画だ。
   
   　チームによると、先天性無歯症のマウスや犬で行った実験では薬の投与によって歯が生えてきた。たんぱく質によって成長が止まっていた「歯のもと」になる組織から生えたとみられる。
   
   　治療にかかる費用は１５０万円程度を見込んでおり、将来は虫歯などで歯を失った人の治療も視野に研究を進める。北野病院の高橋克・歯科口腔外科主任部長は「入れ歯、インプラントに続く第３の選択肢になるよう、研究を進めていきたい」と話した。[全文を読む]
6. 2024/05/07 熱中症の労災、北海道で昨年は前年の5倍153人…暑さに体が慣れてない5月の発生も 熱中症の労災、北海道で昨年は前年の5倍153人…暑さに体が慣れてない5月の発生も（医療ニュース）
   　北海道内で２０２３年、仕事中に熱中症で死傷した人は計１５３人で、過去最多だったことが、北海道労働局のまとめで分かった。１００人以上となるのは統計を取り始めた１４年以降、初めて。昨夏の記録的暑さが影響したとみられ、屋内作業での死傷者も目立った。今夏も平年より気温は高くなる見通しで、同局が注意を呼びかけている。
   
   　死傷者数はこれまで１９年の計６８人が最多だった。２２年は３０人で、２３年は前年の５倍に増えた。
   
   　同局によると、１５３人の内訳は死亡１人、４日以上の休業６２人、３日以下の休業９０人。業種別では建設業が４８人と最多で、次いで製造業の２１人だった。接客・娯楽業でも１０人いた。発生状況別では、屋外作業が８７人、屋内作業は６６人。年齢別では労働者に占める割合の高い４０、５０歳代が各３２人、２０歳代が２６人と続いた。
   
   　同局健康課によると、気温が高い日の屋外の危険性はよく知られているが、屋内作業については見落とされがちだ。高温になる機械の近くやキッチンなどで、長い時間立ち仕事をする場合も体力の消耗は激しく、熱中症になりやすい。昨年死亡した１人も、ボイラー室で作業中の７０歳代だった。屋内外問わず、暑さ指数計で周囲を確認しながら作業することが重要で、屋内では冷房の導入も検討する必要があるという。
   
   　札幌管区気象台によると、道内では昨年７～９月に過去最長となる４４日間連続で真夏日が観測された。今年も６～８月は平年より気温が高くなる見通しだ。
   
   　昨年は５月から、ビニールハウス内の作業で熱中症の労災が起きており、同課の担当者は「暑さに体が慣れてない今の時期から熱中症対策をしてほしい」と話している。[全文を読む]