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専門サイトから注目の記事を配信2024/11/19 更新 ｜ ニュース一覧

1. 2024/11/19 「健康サポート薬局」認定制度を導入へ…介護用品販売など要件、超高齢化社会への対応に重点 「健康サポート薬局」認定制度を導入へ…介護用品販売など要件、超高齢化社会への対応に重点（医療ニュース）
   　厚生労働省は、地域住民の健康づくりを支援する「健康サポート薬局」について、医薬品医療機器法（薬機法）に基づく認定制度を導入する方針を決めた。介護用品の販売などの要件を定めて都道府県が審査を行うことで、質の向上を図る。来年の通常国会に同法改正案の提出を目指す。
   
   　健康サポート薬局の仕組みは２０１６年に始まった。夜間の相談や在宅療養への対応などが求められ、一定の実務経験を持つ薬剤師が常駐する薬局が所定の研修を受けると、都道府県に届け出てウェブサイトなどで名乗ることができるようになる。今年３月時点で全薬局の５％にあたる約３２００か所が届けているが、各薬局の支援内容にばらつきがあるとの課題があった。
   
   　今回、超高齢社会に対応する機能の充実に重点を置き、都道府県が認定する制度に改める。認定要件には〈１〉介護用品や市販薬の販売〈２〉住民と医療・介護の関係機関をつなぐ機能〈３〉自治体が行う健康増進や介護予防事業への積極的な参加〈４〉住民からの健康相談体制の整備――などが想定される。
   
   　今後、地方を中心に医師や看護師らが不足する見通しだ。厚労省は、住民が主体的に健康づくりを行うほか、軽症者が医療機関を受診せずに市販薬で対処することを推進しており、認定制度の導入もその一環となる。[全文を読む]
2. 2024/11/15 アルツハイマー病治療薬「ドナネマブ」、公的医療保険の対象に…薬価は年間308万円 アルツハイマー病治療薬「ドナネマブ」、公的医療保険の対象に…薬価は年間308万円（医療ニュース）
   　厚生労働省は１３日、米製薬大手イーライリリーのアルツハイマー病治療薬「ドナネマブ」（商品名ケサンラ）を公的医療保険の対象とすることを決めた。薬価（公定価格）は１人あたり年間３０８万円で、２０日から適用となる。
   
   　薬価は、昨年承認された同じタイプの治療薬「レカネマブ」（商品名レケンビ）の薬価（体重５０キロの場合、年間２９８万円）を基準に算定された。投与開始１年の時点で治療を終了できる可能性を評価する加算がついた。患者の自己負担は、国の高額療養費制度により軽減される。[全文を読む]
3. 2024/11/13 マイコプラズマ肺炎の大流行続く…抗菌薬効きにくいタイプ6割、専門家「別の薬で治療できる」 マイコプラズマ肺炎の大流行続く…抗菌薬効きにくいタイプ6割、専門家「別の薬で治療できる」（医療ニュース）
   　子どもを中心に流行するマイコプラズマ肺炎について、国立感染症研究所は１２日、３日までの１週間に全国約５００の医療機関から報告があった患者数は１医療機関あたり２・４６人（速報値）だったと発表した。現在の調査方法となった１９９９年以降で最多となった前週の２・４９人のほぼ横ばいとなり、大きな流行が続いている。専門家は「治療薬が効きにくいタイプが６割近くに上り、感染拡大の一因となっている」と指摘している。
   
   　マイコプラズマ肺炎は「肺炎マイコプラズマ」と呼ばれる細菌に感染することで引き起こされる。発熱や長引くせきなどが表れ、多くは軽症だが、一部で重症化したり、心筋炎などを合併したりする。治療には「マクロライド系」という種類の抗菌薬が使われる。
   
   　川崎医大の調査では、今年１～９月に全国７医療機関で採取された細菌を解析したところ、マクロライド系が効きにくい耐性菌が５６％を占めた。同大の大石智洋教授（臨床感染症学）は「薬を２～３日飲んでも解熱しなければ、再度受診してほしい。耐性菌でも別の種類の抗菌薬を使えば治療できる」と話している。[全文を読む]
4. 2024/11/11 インフルエンザ流行入り、過去10年で最も早く…専門家「早めのワクチン接種検討を」 インフルエンザ流行入り、過去10年で最も早く…専門家「早めのワクチン接種検討を」（医療ニュース）
   　厚生労働省は８日、インフルエンザが流行入りしたと発表した。全国約５０００か所の医療機関から１０月２８日～１１月３日の１週間に報告された感染者数は、１医療機関あたり１・０４人で、流行入りの目安となる１人を超えた。年間を通じて流行が続いた２０２３年を除けば、過去１０年で最も早い流行入りとなる。
   
   　都道府県別では、沖縄（１０・６４人）が最も多く、静岡（２・０９人）、千葉（２・００人）が続いた。１６県で１人以上だった。
   
   　新型コロナウイルスの感染対策の徹底などにより、インフルエンザは２０年春から約２年半、流行しなかった。その後、２２年末に始まった流行は２４年４月まで続いた。
   
   　三鴨広繁・愛知医大教授（感染症学）は「今シーズンは、まだワクチンを接種していない人が多いとみている。いつもより患者が増える可能性がある。混雑する場所でのマスク着用のほか、幅広い世代で早めのワクチン接種を検討してほしい」と呼びかけている。
   
   　一方、新型コロナは、１医療機関あたり１・５７人。前週（１・６９人）の０・９３倍で、１０週連続で減少した。[全文を読む]
5. 2024/11/05 中堅・ベテラン医師の「総合的な診察能力」習得を支援、地方勤務も促し偏在改善へ…厚労省 中堅・ベテラン医師の「総合的な診察能力」習得を支援、地方勤務も促し偏在改善へ…厚労省（医療ニュース）
   　厚生労働省は２０２５年度、中堅以降の医師に総合的な診療能力を習得してもらうための学び直しの支援事業を始める方針を固めた。幅広い病気を診られる医師を増やし、医師不足が深刻な地方での勤務を促すことで、医師偏在の改善につなげる考えだ。
   
   　総合的な診療能力を持つ医師は様々な症状の患者を診察し、必要に応じて専門医を紹介する。高血圧や骨粗しょう症、白内障などいくつもの持病を抱える高齢者の割合が高い地方では特にニーズが高まっている。
   
   　支援事業の対象は、各診療科で働く中堅やベテランの医師ら。大学病院や大病院の勤務医らには、開業や定年後を見据えて総合的な診療能力を持つことが強みになる点をアピールするなど、それぞれの事情を踏まえ学び直しを促す。
   
   　希望者には、総合診療の経験豊富な医師らから、オンラインなどを通じて多くの領域の知識や診療のポイントを学ぶ研修の機会を提供する。指導的な立場の医師の助言を得ながら、総合診療の経験を積める中小病院や診療所も紹介する。病院団体や学会などが実務にあたる。
   
   　国内では専門医の認定を担う日本専門医機構が総合診療専門医の育成を進めてきた。ただ、研修や試験を経て認定されるのは若手を中心に年数百人にとどまる。
   
   　厚労省は、都市部の大病院で特定の臓器や病気を診療してきた専門医が、学び直しにより幅広い領域を診られるようになれば、地方で勤務しやすくなるとみる。支援事業で一定の技能を習得した医師らに、医師不足が深刻な地域の医療機関を紹介することも検討している。[全文を読む]
6. 2024/11/05 心房細動に高電圧電流用いた新治療、神奈川県内で開始…従来の手法より低リスク・短時間 心房細動に高電圧電流用いた新治療、神奈川県内で開始…従来の手法より低リスク・短時間（医療ニュース）
   　横須賀共済病院（横須賀市米が浜通）は１日、不整脈の一つ「心房細動」の患者に高電圧の電流を用いる最新治療を開始した。高齢社会で心房細動の患者数が増える中、従来の治療法よりも低リスクで手術時間も短縮できる。各地で実施例があるが、県内での導入は初めてという。（光尾豊）
   
   　心房細動は、血液が流れ込む心臓上部の左心房が１分間に５００～６００回（通常６０～１００回）の速さで震える病気。血液が滞って血栓ができやすくなり、心不全や脳梗塞のリスクが高くなる。動悸や不快さを感じるが、約半数は無症状で気付かない人も多い。
   
   　国内の患者数は１００万人と推計され、同病院では年間４００～４５０件の治療を実施している。加齢や心臓病などが原因とされ、高齢社会に伴い患者数も増えている。
   
   　同病院が１日に導入した新治療は「パルスフィールドアブレーション」と呼ばれ、静脈から心房に入れたカテーテル（細い管）で肺静脈近くの筋肉に高電圧をかける。細胞を壊死させることで心房細動を引き起こす異常な電気信号を遮断するという。
   
   　同病院が導入したカテーテルは先端が五つに分かれた立体構造。手元の操作で紡錘状に細くしたり、花弁状に広げたりでき、ピンポイントで高電圧をかけられる。
   
   　従来の治療法は、筋肉をカテーテルの先から出る高熱で焼いたり、低温のガスを入れた風船で凍傷にしたりして壊死させていた。熱を使うため、周辺の食道や神経に与える影響も少なくなかった。手術時間も２～３時間を要したが、新治療では、１時間程度に短縮でき、患者への負担も小さくなるという。
   
   　同病院循環器内科の田中泰章部長は「新治療法はヨーロッパで１０万例の実績があり、安全性は確保されている。熱を使わないので心臓近くの食道などを損傷するリスクも軽減される」と話している。
   
   　心房細動治療の問い合わせは、横須賀共済病院ブランド推進室（０４６・８２２・２７１０）へ。[全文を読む]