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専門サイトから注目の記事を配信2024/11/22 更新 ｜ ニュース一覧

1. 2024/11/22 「がん免疫療法」のカギとなるたんぱく質発見、働き抑えると副作用軽減の可能性…大阪大 「がん免疫療法」のカギとなるたんぱく質発見、働き抑えると副作用軽減の可能性…大阪大（医療ニュース）
   　「がん免疫療法」の安全性を高めるカギとなるたんぱく質を、マウスを使った実験で突き止めたと、大阪大のチームが発表した。このたんぱく質の働きを抑えれば、がんを攻撃する免疫細胞が活性化する一方、副作用は軽減できる可能性があるという。論文が２２日、科学誌サイエンスに掲載される。
   
   　免疫細胞には、ウイルスやがんを攻撃して体を病気から守る「キラーＴ細胞」などのほか、逆にキラーＴ細胞などの働きにブレーキをかけ、過剰な免疫反応を抑える「制御性Ｔ細胞（Ｔレグ）」も存在する。がん免疫療法では、これらの免疫細胞に働きかけ、効果的にがんを攻撃させる複数の薬が開発されているが、全身で炎症が起きるなどの副作用が出やすいことが課題だ。
   
   　阪大の山本雅裕教授（免疫学）らは、がんになったマウスの体内で、特にがんとの関係が深く、キラーＴ細胞などの攻撃からがんを守る特殊なＴレグが増えることに着目。詳しく調べた結果、がんの内部の細胞が「ＰＦ４」というたんぱく質を分泌し、特殊なＴレグが増えることがわかった。
   
   　がん細胞を移植したマウスにＰＦ４の働きを抑える薬を与えると、特殊なＴレグは減少し、がんが大きくなるのも抑えた。このＴレグはがん患部に集中していると考えられ、薬を与えても体重が減少するなどの強い副作用はみられなかったという。
   
   　国立がん研究センターの西川博嘉分野長（免疫学）の話「特殊なＴレグができる仕組みを突き止めたことは有意義だ。今後は人で効果があるかどうかや、がんの種類によって影響に違いがないかどうかを確かめる必要がある」[全文を読む]
2. 2024/11/21 「5歳児健診」普及へ、来年度から費用補助…28年度までに実施率100％目指す 「5歳児健診」普及へ、来年度から費用補助…28年度までに実施率100％目指す（医療ニュース）
   　こども家庭庁は来年度から、発達障害の可能性を見極めるのに有効な「５歳児健診」の普及に乗り出す。早期に障害がある子どもを支援し、症状の改善につなげるのが狙い。健診に必要な医師らを確保する費用や研修費を自治体に補助し、１４％にとどまる実施率を２０２８年度までに１００％にすることを目指す。
   
   　母子保健法は、１歳半と３歳児の健診を自治体に義務付けているが、５歳児健診は任意となっており、２２年度の実施率は１４・１％。多くの子どもは３歳児健診後、小学校入学前に受ける「就学時健診」まで、約３年の空白期間がある。
   
   　文部科学省によると、２２年度に自閉症などの発達障害があって特別支援学級に通う児童は、約１３万人に上った。就学時健診を機に発達障害が判明しても、進路選びや学校側の支援体制の構築に時間が足りないという課題があった。
   
   　５歳になると社会性が高まり、発達障害が認知されやすくなる。５歳児健診を実施している大分県竹田市で行われた研究では、自己表現や集団行動が苦手だった発達障害の子どもの多くが、支援を受けた結果、通常学級で過ごした。
   
   　全国的な普及に向け、こども家庭庁が健診を行っていない自治体に聞き取りをしたところ、「医師が確保できない」「発達障害児の支援体制の整備が難しい」といった声が寄せられた。
   
   　このため、同庁は来年度から医師の派遣に必要な費用のほか、発達障害児をサポートする保健師、心理士向けの研修費を補助する。５歳児健診を行う自治体への補助額についても、１人あたり３０００円から５０００円に引き上げる。
   
   　自治体には発達障害と判明した場合、子どもが在籍する保育所などで個別の支援計画を作るよう要請。円滑な学習や集団生活につなげるため、入学先の小学校にも伝えるよう求める。総務省の人口推計では、２３年１０月１日現在の５歳児は約９１万５０００人だった。
   
   　小児神経科医でもある鳥取県倉吉保健所の小倉加恵子所長は「５歳児健診は子どもの状態に応じた支援の必要性を保護者がとらえ、就学後に本人が学校に適応していくために重要だ。地域で発達障害がある子どもを支援する体制を作るためにも、制度を定着させる意義は大きい」と指摘する。[全文を読む]
3. 2024/11/21 AI活用で創薬や診断システム構築へ…医療産業競争力強化へ内閣府が計画案 AI活用で創薬や診断システム構築へ…医療産業競争力強化へ内閣府が計画案（医療ニュース）
   　日本の医療産業の競争力強化に向けた政府の「医療分野研究開発推進計画」の案を内閣府がまとめた。医薬品や医療機器の実用化を重点目標とし、ＡＩ（人工知能）を活用した創薬や治験の体制強化を盛り込んだ。今年度内に正式決定する。
   
   　今月１３日に専門家会議に示した計画案では、２０２５～２９年度の５年間に政府が進めるべき施策を挙げた。研究成果の企業への権利譲渡などを年１３０件、治験を年６０件行うとしている。さらに長期目標として、〈１〉政府の支援を受けて研究開発された製品が欧米で承認を受ける〈２〉国の資金支援を受けた医療系スタートアップ（新興企業）の企業価値を１０億ドル（約１５５０億円）超とする――なども掲げた。
   
   　目標達成のため、ＡＩ技術を用いた創薬や診断システムの構築、国際共同治験を行う体制整備、新興企業への助言などの事業に取り組むとしている。[全文を読む]
4. 2024/11/19 「健康サポート薬局」認定制度を導入へ…介護用品販売など要件、超高齢化社会への対応に重点 「健康サポート薬局」認定制度を導入へ…介護用品販売など要件、超高齢化社会への対応に重点（医療ニュース）
   　厚生労働省は、地域住民の健康づくりを支援する「健康サポート薬局」について、医薬品医療機器法（薬機法）に基づく認定制度を導入する方針を決めた。介護用品の販売などの要件を定めて都道府県が審査を行うことで、質の向上を図る。来年の通常国会に同法改正案の提出を目指す。
   
   　健康サポート薬局の仕組みは２０１６年に始まった。夜間の相談や在宅療養への対応などが求められ、一定の実務経験を持つ薬剤師が常駐する薬局が所定の研修を受けると、都道府県に届け出てウェブサイトなどで名乗ることができるようになる。今年３月時点で全薬局の５％にあたる約３２００か所が届けているが、各薬局の支援内容にばらつきがあるとの課題があった。
   
   　今回、超高齢社会に対応する機能の充実に重点を置き、都道府県が認定する制度に改める。認定要件には〈１〉介護用品や市販薬の販売〈２〉住民と医療・介護の関係機関をつなぐ機能〈３〉自治体が行う健康増進や介護予防事業への積極的な参加〈４〉住民からの健康相談体制の整備――などが想定される。
   
   　今後、地方を中心に医師や看護師らが不足する見通しだ。厚労省は、住民が主体的に健康づくりを行うほか、軽症者が医療機関を受診せずに市販薬で対処することを推進しており、認定制度の導入もその一環となる。[全文を読む]
5. 2024/11/15 アルツハイマー病治療薬「ドナネマブ」、公的医療保険の対象に…薬価は年間308万円 アルツハイマー病治療薬「ドナネマブ」、公的医療保険の対象に…薬価は年間308万円（医療ニュース）
   　厚生労働省は１３日、米製薬大手イーライリリーのアルツハイマー病治療薬「ドナネマブ」（商品名ケサンラ）を公的医療保険の対象とすることを決めた。薬価（公定価格）は１人あたり年間３０８万円で、２０日から適用となる。
   
   　薬価は、昨年承認された同じタイプの治療薬「レカネマブ」（商品名レケンビ）の薬価（体重５０キロの場合、年間２９８万円）を基準に算定された。投与開始１年の時点で治療を終了できる可能性を評価する加算がついた。患者の自己負担は、国の高額療養費制度により軽減される。[全文を読む]
6. 2024/11/13 マイコプラズマ肺炎の大流行続く…抗菌薬効きにくいタイプ6割、専門家「別の薬で治療できる」 マイコプラズマ肺炎の大流行続く…抗菌薬効きにくいタイプ6割、専門家「別の薬で治療できる」（医療ニュース）
   　子どもを中心に流行するマイコプラズマ肺炎について、国立感染症研究所は１２日、３日までの１週間に全国約５００の医療機関から報告があった患者数は１医療機関あたり２・４６人（速報値）だったと発表した。現在の調査方法となった１９９９年以降で最多となった前週の２・４９人のほぼ横ばいとなり、大きな流行が続いている。専門家は「治療薬が効きにくいタイプが６割近くに上り、感染拡大の一因となっている」と指摘している。
   
   　マイコプラズマ肺炎は「肺炎マイコプラズマ」と呼ばれる細菌に感染することで引き起こされる。発熱や長引くせきなどが表れ、多くは軽症だが、一部で重症化したり、心筋炎などを合併したりする。治療には「マクロライド系」という種類の抗菌薬が使われる。
   
   　川崎医大の調査では、今年１～９月に全国７医療機関で採取された細菌を解析したところ、マクロライド系が効きにくい耐性菌が５６％を占めた。同大の大石智洋教授（臨床感染症学）は「薬を２～３日飲んでも解熱しなければ、再度受診してほしい。耐性菌でも別の種類の抗菌薬を使えば治療できる」と話している。[全文を読む]